全体矯正に
関するQ&A
全体矯正で治療できる不正咬合の種類は何ですか？
出っ歯（上顎前突）、受け口（下顎前突、反対咬合）、すきっ歯（空隙歯列）、叢生（乱杭歯・八重歯）、過蓋咬合、開咬、顎変形症など、幅広い歯並びや噛み合わせの症状が対象となることがあります。
治療の方法や適応の可否は歯科医師による診断に基づいて判断されますので、気になる症状がある方は一度歯科医院へご相談ください。
全体矯正で骨格性の問題も改善できますか？
全体矯正だけで骨格そのものを変えることはできません。そのため、歯科矯正のみでは対応が難しい場合もあります。
骨格に関わる不正咬合や顎のずれが大きいケースでは、外科手術と矯正治療を併用する「外科矯正」が検討されることがあります。具体的な治療方法は歯科医師による診断のうえで判断されます。
抜歯を伴う全体矯正で口元の印象はどのように変わりますか？
抜歯を伴う矯正では、歯の位置が後方へ移動することで口元の突出感が和らぎ、横顔の印象が変化することがあります。
ただし、この変化は抜歯そのものが原因ではなく、歯列矯正によって歯が整列した結果として生じるものです。具体的な変化の程度は骨格や歯並びの状態によって異なり、歯科医師による診断が必要です。
全体矯正で治療期間が長引く主な原因は何ですか？
治療期間が延びる要因としては、以下のようなものが挙げられます。
・虫歯や歯周病などの治療による中断
・抜歯を行った場合
・骨密度や年齢などによる歯の動きの個人差
・通院の間隔や装置の使用状況
・舌で歯を押すなどの口腔習癖
全体矯正の費用はどのような内訳になっていますか？
費用の内訳は歯科医院によって異なりますが、一般的には以下のような項目が含まれることがあります。
・カウンセリング料
・精密検査料・診断料
・基本治療費（装置代・技術料）
・処置料（通院ごとの調整費など）
・保定装置料
・経過観察料
また、抜歯など追加の処置が必要な場合には、別途費用がかかることもあります。
全体矯正は高齢者でも可能ですか？注意点はありますか？
50代以降でも、歯周組織の状態が良ければ矯正治療が行われることもあります。ただし、歯の動きが遅くなる、歯ぐきが下がりやすい、歯周病の進行、全身疾患の有無などに注意が必要です。
治療の適否は口腔内や全身の状態によって異なるため、総合的に診療できる歯科医院で相談することが望ましいでしょう。
全体矯正で裏側矯正を選択した場合、発音に影響はありますか？
裏側矯正では歯の裏側に装置をつけるため、舌の動きが制限され「さ行」「た行」「ら行」などの発音がしにくくなることがあります。
多くの場合、時間の経過や発音練習により慣れていき、発音が改善されるケースもあります。
全体矯正中に楽器演奏はできますか？
ドラムやピアノなど口を使わない楽器は、矯正治療中でも大きな支障は少ないとされています。一方、トランペットやサックスなど口を使う楽器では、装置が唇や舌に当たり、口内炎や音の出しにくさが生じる可能性があります。演奏習慣のある方は、事前に歯科医師へ相談することが望ましいでしょう。
全体矯正で顎間ゴムは必ず使いますか？その目的は何ですか？
必ずしも全員に必要なわけではありませんが、上下の歯の噛み合わせや顎の位置関係を調整する目的で用いられることがあります。上下の歯を同時に動かせる手段のひとつで、噛み合わせを整える際に有効とされています。
全体矯正でアンカースクリューはどのような場合に必要ですか？
アンカースクリューは、歯の移動を効率的に行うための固定源として用いられることがあります。特に、出っ歯の改善や歯列全体を後方へ移動させる場合、歯を圧下する場合などに適応されることがあり、難しい症例や治療期間の短縮に役立つとされています。
全体矯正後の後戻り再治療の費用はどのくらいですか？
後戻りの程度によって必要な治療や費用は異なります。軽度であれば部分矯正で対応されることがあり、その場合は比較的少ない費用で済むケースもあります。一方で、歯列全体の再矯正が必要な場合には、初回治療に近い費用がかかることもあります。
なお、後戻りを防ぐためには、保定装置の継続使用や定期的な検診が大切です。
全体矯正中に虫歯や歯周病になった場合、治療はどのように進めますか？
矯正治療は一時的に中断し、虫歯や歯周病の治療を優先するのが一般的です。矯正治療と虫歯・歯周病などの治療に対応しているクリニックでは、連携して進められるため、通院の負担が軽減される場合もあります。
全体矯正で治療計画の変更はよくあることですか？
歯の動きが予測と異なる場合や、矯正装置の使用状況・破損、噛み合わせの最終調整、歯科医師の判断などにより、治療計画の変更や装置の再作成が必要になることがあります。
これは理想的な結果を目指すための調整ですが、追加費用が発生する場合もあります。特に装置の装着時間不足など自己管理に起因する要因は、計画変更の一因となるため、歯科医師からの指導を守ることが望ましいでしょう。
